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歯医者（歯科医師とは）

　歯医者・歯科医師（しかいし、英Dentist）は、歯科医療の領域において、歯科学に基づいて傷病の予防、診断および治療、そして公衆衛生の普及を責務とする医療従事者である。その職務等に関しては、歯科医師法により規定されている。業務独占資格および名称独占資格の医療資格である。


歴史

　明治維新前：明治維新以前は、口歯科、口中科を専業にする医師がいて、口、喉、歯の治療をおこなっていた。世界的には紀元前2500年頃のものと推定される義歯がギーザから発掘されている。

　明治維新後：1873年に「医制」が発布され、西洋を模範とした医療制度が整えられ始めた。「医制」により、医師になるには、医術開業試験を合格することが求められた。1875年、小幡英之助は第1回目の医術開業試験に「歯科」を専門に試験を申請し合格した。小幡は医籍4号をもって登録された。
　これは「歯科を専攻する医師として登録された」ということであるが、小幡が西洋歯科医学を専攻した先達であり、「歯科」という語を初めて用いたこともあり、日本で最初の歯科医師とされている。1883年、医籍とは別に歯科医籍が作られ、医師と歯科医師とは独立した、別個の存在となった。
　1906年、法律48号により歯科医師法が制定された。1942年、大戦中の医療体制確立のために、医師法と合わさって国民医療法となったが、歯科医師制度そのものに変化はなかった。戦後、国民医療法は、医師法、歯科医師法、医療法（医療機関について規定）にわかれ、現在に至る。


名称

日本：歯科医師　アメリカ：dentist　

　現在の日本では、原則として厚生労働省が指定した大学の歯学に関する正規の課程（歯学科、6年制）を卒業し、歯科医師国家試験に合格しなければ歯科医師になれない。したがって、歯科医師は学士（歯学）Bachelor of Dental Scienceである。

　対して米国では、歯科医学校はすべて専門職大学院であり、卒業生はDoctor of Dental Surgery （DDS）の学位を得る。米国では全米統一の歯科医師試験が歯科医学校の卒業試験を兼ねるので、DDSは歯科医師と同義語である。このため日本の歯科医師も、アメリカではDDSと称することが多い。
　ここでDoctorというのは専門職学位としてのDoctorであり、学術上の学位（academic degree）のDoctorとは別物である（日本でも法科大学院を修了すると法務博士を得るが、学術上は修士扱いである）。 またハーバード大学歯科医学校（もとより専門職大学院である）など米国東部の一部の大学では、歴史的経緯からDoctor of Dental Medicine(DMD) の学位を授与している。つまり米国では歯科医学校を卒業（すなわち歯科医師試験に合格）すると、「DDS」「DMD」のどちらかの称号を与えられるが、両者の社会的評価に全く差はない。

　なお「歯学博士」または「博士（歯学）」の英語訳はDoctor of Dental Science (DDSc) が近いが、DDSと混同されることが多いため「Ph.D」（Doctor of Philosophy）と訳すケースが多い。 しかしPh.Dは、ニュアンスとしては純粋な科学を修めたことを意味するため、適切ではない。米国でDDS PhDと表記すれば、歯科医学校を卒業しただけでなく、さらに生物など純粋科学の大学院を修了して博士（理学）を取得したようなニュアンスに取られると考えられる。米国ではDDSだけで充分な社会的評価が得られるので、さらにPhDを取るような回り道はしない（日本でも歯科医師が博士（理学）を取得するケースはかなり少ない）。これは、医学博士」または「博士（医学）」取得者などでも見られる誤った使用法である。

　ちなみに学士（歯学）の場合と同じ様に、「歯学博士」または「博士（歯学）」が必ず歯科医師とは限らない。歯学系大学院の博士課程、又は歯学部の研究室で複数の論文を発表し、歯学部大学院に博士号を申請し、大学院教授たちの審査で博士号を与えるにふさわしいとされれば、博士号を歯科医師でなくとも与えられる。


日本の歯科医師制度

　日本において歯科医師は、医師とは別の国家資格である。歯科医師となるには、歯科医師国家試験に合格しなければならない。時折、医学・医療系分野外の人々が誤解しているが、歯学部を卒業し学士（歯学）の称号を得ただけでは歯科医師になれない。

　歯科医師国家試験の受験資格は、原則として大学において歯学の正規の課程を修めて卒業した者および卒業見込みの者（学士（歯学））に与えられる。正規の課程を卒業し、試験に合格し歯科医籍に登録をしたものは厚生労働大臣より歯科医師免許状が与えられ、これにより独立して歯科医業を行うことができる。また通常は、保険医登録も行うことが多い。

　さらに医療機関（診療所、病院）の開設者になる（すなわち開業する）には、歯科医師免許取得後1年以上の卒後臨床研修を修了しなければならない。

　歯科衛生士に認められている一部行為を除き、他者の指示に基づかず歯科医業を行うことが歯科医師のみに認められている。また、主に歯科医業を行う病院及び診療所の管理者も歯科医師が就くものと定められている。

　現在、歯科医師免許に更新期限はなく、歯科医業停止・免許取消を医道審議会により決定されない限り生涯にわたって有効である。

　歯科医師免許は、診療科ごとに交付されるものではない。その為、各診療分野の学会が学会認定医などの認定を行っている。これらは法的な拘束力を持つ資格ではないため、標榜科名（現在、歯科、歯科口腔外科、矯正歯科、小児歯科の4科が認められている）は自由に標榜できる。なお専門医資格は、各学会の専門医を持っていないと広告できない（医師の専門医標榜制度と異なる）。

　また今日では、歯科医業の範囲が狭いということから医科と比べて需給調整がより難しく、少子化による人口減少などによって歯科医師過剰問題を引き起こしている。

　一方で、需要の変化（患者側の権利意識・要求水準の向上など）に合った歯科医師養成の遅れなどから、真に必要とされる歯科医は不足傾向にあるとの指摘はあるものの、養成費・開業費用などの先行投資や医療訴訟などの歯科医業上のリスクに見合った職種ではないという判断から歯科医師という職業を敬遠する傾向も認められる。


「医師」と「歯科医師」の業務上の関係

医師は医師法第17条に定める「医業」を行い、「歯科医師」は歯科医師法第17条に定める「歯科医業」を行う。

　「歯科医業」とは咬合構築に関与する行為（補綴、充填、矯正）、歯牙・顎骨・口腔粘膜・舌・唾液腺・咀嚼筋など下顔面に発生する疾患の治療、全身疾患のうち口腔に症状を現す疾患の機能回復訓練、などの行為をいう。

　この「歯科医師」が行う「歯科医業」のうちいわゆる「口腔外科」に属する行為は「歯科医業」であると同時に、一部においては医師法第17条に定める「医業」でもあるため「医師」も行うことができる。すなわち医師は医科疾患の治療上必要とみなされれた場合に限り「医業」として口腔外科領域疾患の治療を行うことが可能である（医科疾患治療上必要でなく、歯科処置を行うならば歯科医師法違反になる。
　医師が口腔外科疾患を扱う場合は歯科疾患ではなくあくまで医科疾患となる場合のみ）。一般に歯科医師は歯科疾患治療の必要上あらゆる手段の模索を歯科専門職として許されている。そのため、例えば顎骨の修復のために仙骨を取り出すなどは可能とされているが、全身麻酔や救急医療など生命の危険性を相当程度伴うものについてはその裁量範囲判断においてはまだ議論がなされている。

　「医師」が歯科疾患治療のみを対象とする行為を反復継続的に行ったり、「歯科医師」が医科疾患治療のみを対象とする行為を反復継続的に行ったりした場合には、それぞれ歯科医師法違反、医師法違反として処罰の対象となる。

　また「医師」は状況に応じて、死亡診断書と死体検案書の両方を作成することができるのに対して、「歯科医師」は歯科・口腔外科疾患により死亡した患者に対しては死亡診断書を作成することはできるが、医師と異なり死体検案書は作成することができない。


専門分野

　歯科医師は、一般に齲蝕（むし歯）などの硬組織疾患を予防および治療する医療従事者と考えられているが、実際はそうではない。

　歯科医師を大別すると下記のようになり、それぞれが連携あるいは跨って治療・研究を行っている。一部では、「歯科」というと歯一組織しか診ていないような印象を一般に受けることから、広く全身の健康増進・治療・予防という観点から「口腔科」、「口腔医」という名称を使用した方がよいとの意見もある（ただし現在、法的に口腔科・口腔医と標榜はできない）。

* 基礎医学および歯科学を専門とする分野：口腔領域から全身領域における様々な基礎研究。医学部基礎医学系と類似するが、基本的に口腔内からのアプローチによる研究が主であり、これが医科との違いでもある。
* 硬組織疾患を専門とする分野：歯それ自体の疾患（むし歯など）を治療・予防する。
* 軟組織疾患を専門とする分野：歯周組織・舌の疾患（歯周病・舌癌など）を治療・予防する。
* 全身疾患を専門とする分野：例えば歯科麻酔科の救急医療や全身麻酔、歯科放射線科での全身疾患治療、歯周病科での口腔内微生物と全身疾患の関連研究など様々。


専門医・認定医資格

* 専門医資格（厚生労働省から広告が認められている資格）
o 口腔外科専門医（日本口腔外科学会）
o 歯周病専門医（日本歯周病学会）
o 歯科麻酔専門医（日本歯科麻酔学会）
o 小児歯科専門医（日本小児歯科学会）

* 学会認定専門医
o 歯科保存専門医（日本歯科保存学会）
o 歯列矯正専門医（日本矯正歯科学会）
o 口腔病理専門医（日本病理学会）
o インフェクションコントロールドクター（ICD制度協議会）etc

* 認定医
o 日本歯科麻酔学会認定医（日本歯科麻酔学会）
o 日本成人矯正歯科学会認定医（日本成人矯正歯科学会）
o 日本口腔インプラント学会認定医（日本口腔インプラント学会）
o 日本歯科審美学会認定医（日本歯科審美学会）
o 日本補綴歯科学会認定医（日本補綴歯科学会）
o 日本口腔衛生学会認定医（日本口腔衛生学会）
o 日本歯科放射線学会認定医（日本歯科放射線学会）
o 日本障害者歯科学会認定医（日本障害者歯科学会）
o 日本顎咬合学会認定医（日本顎咬合学会）
o 日本顎関節学会認定医（日本顎関節学会）
o 日本全身咬合学会認定医（日本全身咬合学会）
o 日本歯内療法学会認定医（日本歯内療法学会）
o 日本歯科東洋医学会認定医（日本歯科東洋医学会）
o 日本スポーツ歯科医学会認定医（日本スポーツ歯科医学会認定医）
o 日本レーザー歯学会認定医（日本レーザー歯学会）etc

* その他
o 一級解剖組織技術士認定（日本解剖学会）


歯科医師に付与される資格（医師同様）

* 無試験・講習（歯科医師資格があることにより付与される資格）
o 食品衛生管理者
o 衛生検査技師
o 衛生管理者　etc
* 有試験（受験資格が付与される資格）
o 臨床検査技師
o 労働衛生コンサルタント　etc


歯学部歯学科を持つ日本の大学（29校）

国立大学法人（11校）、公立大学法人（1校）

* 北海道大学
* 東北大学
* 東京医科歯科大学
* 新潟大学
* 大阪大学
* 岡山大学
* 広島大学
* 徳島大学
* 九州大学
* 長崎大学
* 鹿児島大学
* 九州歯科大学（公立）

私立（17校）

* 北海道医療大学
* 岩手医科大学
* 奥羽大学
* 日本歯科大学（生命歯学部、新潟生命歯学部）
* 東京歯科大学
* 日本大学（歯学部、松戸歯学部）
* 昭和大学
* 明海大学
* 鶴見大学
* 神奈川歯科大学
* 松本歯科大学
* 朝日大学
* 愛知学院大学
* 大阪歯科大学
* 福岡歯科大学


外部リンク

* （社）日本歯科医師会
* （財）口腔保健協会
* 歯科医療情報推進機構
* 日本小児歯科学会
* 日本口腔外科学会